entry_image

今月の気になる数字 「デジタルデトックス市場 36億$(約5600億円)に⁉」

6月になって、急な雨や台風などお天気情報が気になる日々で、
スマホが手放せない毎日です。
昨年、オーストラリアで10代「SNS利用禁止」が発表されて衝撃を受けましたが、
世界ではカナダに続いてインドネシアなど続々とSNSに対する規制が検討されているのです。
その責任は保護者からプラットフォーマーと言われる事業者に移りつつあり、
IT業界も戦々恐々としている感が否めない今日この頃。
https://toyokeizai.net/articles/-/937831?display=b

そんななか、日本でも新しい動きが。
2026年5月19日、自民党から子どもがSNSを安全に使う環境を整備する提言案を党会合で
示されたそうで国から事業者に利用者の年齢を確認することを徹底するように求めたようです。
未成年の不適切な利用を防ぐ狙いがある一方で、
年齢に応じた一律の利用制限には踏み込んではいない状況。
先日立ち上がった「情報社会においてこども・若者を守るプロジェクトチーム(PT)」が
月内にも政府に対して、青少年インターネット環境整備法の改正や関連するガイドライン等の
制定を提言することを想定していくもよう。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUA180JB0Y6A510C2000000/

一方、Z世代を中心に若い世代でもデジタルデトックスの動きが。
Focus Flight(フォーカスフライト)FocusFlight — 本物のフライトをテーマにした集中タイマー
など、「あえてスマホを触らないためのアプリ」が大ヒットしているとか。
代表格である「Focus Flight」は、勉強や仕事で集中したい時間を
「飛行機のフライト時間」に見立てて設定するアプリ。
チェックインして離陸すると、その時間はスマホの他アプリがブロックされ、
フライト記録(=集中した時間のログ)が世界地図の航路として貯まっていくという
ゲーミフィケーションの仕掛けが、SNSやネットで大きな反響を呼んでいるそう。

今、スマホやネット上では自制心や精神論だけでは、現代の巧妙なアルゴリズム
(SNSや動画の無限スクロール)による「アテンション・エコノミー(注意力の奪い合い)」に
抗えなくなって、まったく集中できないという声も。
単なる禁止や制限ではなく、「旅に出る」というポジティブな体験(エンタメ)に変換することで、
能動的にデジタルと距離を置こうとする生活者の切実な防衛本能も見て取れそうです。

さて、今月の「気になる★数字」
デジタルデトックス市場
36億$(約5600億円)に⁉

についてみてみましょう。

https://www.gii.co.jp/report/smrc2044325-digital-wellness-detox-products-market-forecasts.html
(Stratistics MRC:Digital Wellness/Detox Products - Global Market Outlook)

この数字は、2026年時点の世界の「デジタルウェルネス・デトックス製品市場」の推計規模
(Stratistics MRC調査)。
同市場は今後もCAGR(年平均成長率)16.6%という急拡大を続けて、
2034年には123億米ドル(約1.9兆円)に達すると予測されているようです。

今年のゴールデンウィーク期間中にも話題となっていた、休日の「スマホ断ち」。
動画やSNS、ニュースを短時間で絶え間なく見続けることで、
脳が処理しきれずに「脳疲労」を起こす現代人が急増。
特別なリトリート(合宿)に行かずとも、日常の中で「スマホを物理的に手放す時間」や
「目をいたわるアイテム(例:Makuake等で先行販売されているピンホールアイマスクなど)」も
取り入れる動きが、2026年現在、新たなトレンドとして定着しつつあるとか。

かつてデジタルデトックスは「一部の意識が高い人の取り組み」と見なされていましたが、
現在ではメンタルヘルス不調や睡眠障害、眼精疲労といった「テクノロジーの過剰使用による実害」を防ぐための自己防衛策へと変化。
それに伴い、単なる精神論ではなく、スクリーンタイムを制限する専用デバイスや、
電磁波シールド、睡眠最適化ツールといった「デジタルウェルネス製品」への
消費者の投資が本格化していきそうです。
スマホは不可欠なインフラですが、だからこそ消費者は「集中力を取り戻すためのツール
(アプリやスマホ封印ボックス、電磁波シールド、睡眠ガジェットなど)」に
喜んでお金を支払うという、一見矛盾した巨大市場が世界中で形成されていることが興味深いです。

人事労務やマーケティングの担当者にとっても、この36億ドルという数字は、
従業員や消費者がいかに「脳疲労を回避し、マインドフルネスを求めているか」を示す重要な
シグナルだと言えると分析されています。

情報過多のこの時代。
海や山など自然のなかに飛び込んでさえ、デジタルでつながることができてしまう。
デジタルデトックスの時間を意識して作っていかないと心や脳が休めて、
元気に働き続けることの大切さを実感します。

ぜひ、この記事のお問い合わせや感想など、
どうぞお気軽にユッキにご連絡ください。