某外資VS某国内物流企業との比較など、何かと物流が話題です。物流会社の切り札的に注目を集めているのがドローン。
これは米国のデータですが…
「商用無人機は、2016年末の4万2000機から2021年には44万2000機へと増える見通しだが、最大160万機に達する可能性」というデータが発表されてびっくり。
空中にドローンが飛んでいるとか、ドローンがいつどこから落ちてくるかわからないからヘルメットを装着して外を歩かなきゃ…なんて日が来ちゃうかもしれません。
（ 航空宇宙産業に関するリポート - 米連邦航空局（FAA）2017年3月21日発表）
さて、このブログ『この1問で使える調査に！ユッキのアンケートクッキング』では、時事ネタや話題の調査をもとに、「調査のツボ」と調査担当者のヒントになる「プラス１★アドバイス」をお伝えしています。
ぜひ、実際のアンケート設計にお役立てくださいね。
今回は、冒頭にお話ししたドローンをテーマに、日本国内での調査をお手本に予測値の分析手法について数回に分けて考えてみたいと思います。
今回は、「対象を定義する…の巻」です。
「ドローン国内市場規模調査」株式会社 MM総研 （2017年1月30日発表）
https://www.m2ri.jp/news/detail.html?id=221
■2016年度の国内ドローン市場規模は404億円の見込み
■国内ドローン市場は2021年度に1,676億円と予測
冒頭は米国の予測値をご紹介しましたが、日本国内でも大きな市場になってきそうですね。こういった市場予測をする場合、こちらの調査に準じて鑑みると、いくつかのステップが重要になります。
まず１つめは、「対象の「定義」をすること」です。
冒頭の米国でのドローン市場予測では、有人、無人、商用、趣味利用と全て含めていましたが、本調査のリリースページでは、「自律性を備えていること、形状による際は認めない、無人であること…」と記載されています。まずは、どこまで対象として調査をしたのかを明確にすることが重要になります。あたりまえ…と感じるかもしれませんが、意外と市場調査と言いながら、片手落ちになっていることがあります。
また、被調査対象者側でも、いったい何をどこまで聞かれているのか不明確なまま自分のイメージだけで回答していることもあります。その場合には正確な調査結果がでないだけでなく、他社の類似調査と比較して、大きな誤差が出た場合に、その明確な理由を分析することができなくなります。
そこで今回の「ぷらす１★スパイス」は、
「対象の定義」は広くなければならない…ということはない。読み手に対して、独自のポジションを取れる定義を行うことが大事！
まずは、誰に対して役立つ調査にするか、あるいは印象づけられる調査にするかを考えることです。
今回の市場予測調査は、ビジネスにドローン導入を検討している企業向けの調査のようですので対象を商用、無人にしぼり、逆に利用目的には広がりをもたせています。
次回は、市場予測調査「単年度調査で、どこまで市場予測できるか…の巻」です。
お楽しみに！
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