関東のGWはまさに行楽日和の1週間。みなさまもレジャーを楽しんだでしょうか？

この連休中も九州旅行や温泉番組をみながら、あらためて熊本地震から1年（＋1か月）経ったことを実感しました。

まだまだ、生活面での復旧はまだの様子ですが、懸念されていた観光の風評被害は薄れつつあり、ほっとしています。

そこで、今回のテーマは、緊急地震速報です。

いつも、テレビや携帯が一斉に鳴りだし、それ自体にパニックになりそう！速報が鳴っても、すぐに揺れがくるので、この10秒程度に何ができるんだろう…みんなどうしているのだろう…といつも心配になっていました。

今回のこの調査を見て、あらためて震源地、あるいは震源地に近い場所では緊急速報よりも前に強い揺れが来てしまうことがあることを知りました。

「緊急地震速報等に関するアンケート調査」(気象庁地震火山部　2017年4月1日発表）

http://www.data.jma.go.jp/svd/eqev/data/study-panel/eew-hyoka/09/shiryou4.pdf

■「心構えができた」4割

■「事前に速報への対応を考えていた」１割強

■「速報で目を覚ました」4割

確かに、地震直前の速報は、「心構え」くらいにしかならないのですが、時間帯によっては、寝ている方も多く、この速報によってまずは起きて、安全な場所まで移動することもできるのですね。

さて、今回のポイントは、ターゲットを正確に絞り込むこと。本調査では、非常にきめ細かく調査対象を分けています。

例えば、2016年4月14日の熊本での2回の大地震のいずれかで震度５弱以上を観測した市町村にいた成人男女約１９００人に対して

を調査しています。

気象庁のデータから調査対象を特定することができたため実現できたともいえますが…。

もし、あらかじめ回答者を特定できない場合は、一次調査により、回答者の特定をしていくことが重要です。より、正確に制度や法規、商品の効果やサービスの影響値などを把握することが必要な場合は、正確に回答できる対象者に絞り込んで分析することが大切になります。

ぜひ、参考にしてみてくださいね。

次回もお楽しみに！

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