見ているだけで寒そうだった平昌オリンピックも閉幕…と気を抜いてると９日からはパラリンピックが始まりますね。いつも思うけど、盛大に閉会式をやりすぎちゃうから、世界中の気が抜けちゃうのではないか…と思ったりして。
今回は、そんなパラリンピックを盛り上げるためにパラリンピックに関する調査をテーマに、「聞き取り調査」という手法についてご紹介します。
「諸外国における障がい者のスポーツ環境に関する調査(英・豪・加)」（公 笹川スポーツ財団 2017年11月発表）
- 障がい者スポーツ推進の先行事例の共通項は「差別禁止法」「組織間の連携」。
- 障がい者がスポーツを始めるためには、地域におけるスポーツの機会に関する情報を得ることが重要になる。医療機関（病院・リハビリテーションセンター）、当事者団体、そして障がい者スポーツ団体が連携することによって、スポーツに関する情報提供・共有を実現していた。
確かに、こういった専門的な分野の実態調査をする場合には、その分野の情報を多くはもたない一般の人々にアンケートのような定量調査をしても実態はつかめません。
回答者も不案内な分野には、よくわからないまま、何となく回答してしまっていて、全く調査が役に立たないという事態を引き起こしてしましまいかねません。なので、専門的な情報を持つ人たちに調査対象をしぼりこむこと大切です。
たとえ、サンプル数が少なくなってもその方が調査結果は正しく使えるものになります。さらに、そのサンプル数が少なすぎる場合は、定量調査の枠を超え、ヒアリング調査となるわけです。
今回の「プラス★１」は…
「有効なヒアリング調査は、対面だけでなくSkype、メールなど方法は多様」です。
今回ご紹介した調査は海外3か国の専門家への聞き取り調査となっています。
一昔前は海外ヒアリングというとわくわくしましたが（ユッキも海外での調査出張に行けました）今は、日本に居ながらにして、デジタルの力で調査が可能になりました（というか、なってしまった…）。
ヒアリング項目を設定して、対象者を探り当ててて、調査を依頼して実施するまである程度スピーディに行うことも可能です。
今後のマーケティングのヒントになれば幸いです。
次回もお楽しみに！
※皆様からのご質問やご意見もお待ちしています。どうぞお気軽にユッキにご連絡ください。
